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応援する 応援するとは? このエントリーをはてなブックマークに追加 訪日対策に役立つ最新のインバウンド動向調査結果

ファストトレイン リミテッドのプレスリリース2017年 08月 16日

月刊平均ページビュー数100万超の英語圏ネイティブ視点満載の東京観光情報サイト「Tokyo Cheapo」「Japan Cheapo」を運営するFast Train Limited(ファストトレイン リミテッド) は、国内外に住む外国人読者994人に対して日本での関心や直面した問題について最新の調査を実施しました。利用した観光や旅行予約サービス、日本でのインターネット接続の利用などの広範な動向調査結果について、このたび春季調査報告書として発表しました。
(参考)Tokyo Cheapo(https://tokyocheapo.com)東京チーポー / Japan Cheapo ジャパンチーポー ( https://japancheapo.com )

Fast Train Ltdは定期的にオンラインでの動向調査を実施しており、最新2017年春季調査報告書には2015年のデータと比較情報も含まれています。これによると、多くの訪日観光客は日本の文化や伝統にとても興味を持っている反面、特に宿泊や観光サービス、飲食業界などではいまだ十分なガイドが提供できていないことがわかりました。

<調査結果サマリー>

ネットインフラ業界に関して
Facebook、Twitter、Instagramなどのソーシャルメディアを日常的に使用する人が世界的に増えたことから、訪日外国人の多くが日本に滞在中も自分で管理できるインターネット接続を求める傾向が強まっていることがわかりました。2015年には63.8%の人が宿泊施設やコーヒーショップ等の無料wifiを中心に利用していましたが、これらの公共施設が提供するwifiに依存する人は46.4%までに減少しました。現在、レンタルポケットwifi、日本国内で使えるSIMカード、そして母国のローミングサービス使用が増え、ネット利用者の半分以上がこれらの手段で接続をしているという結果になっています。

宿泊や観光サービスに関して
ウェブトラフィックの分析によると、約40%のユーザーがAirBnBの宿泊施設に滞在しているという結果があります。また、日本での宿泊先などの予約も大半がBooking.comなど外資系の旅行サービスサイトを利用していることがわかりました。その理由として、日本国内ツアーを予約するための旅行会社などのウェブサイトは大抵言語が日本語のみであるほか、レイアウトが古く使いづらいという意見が挙げられています。日本発信のツアーパッケージや宿泊サービスは訪日観光客には浸透していないことがうかがえます。

交通機関や交通サービス業界に関して
電車など公共交通機関の利用や徒歩での観光に対しては90%ほどの人が問題ないと感じています。交通機関への苦情は2014年以降減少し、少しずつ改善していることがわかりました。

食事や飲食業界に関して
食べ物・レストラン・飲食に関しては、回答者の約90%が日本の食べ物に興味があると回答した一方で、回答者の約25%がレストランの予約の難しさ、英語メニューの欠如、注文のトラブル、特殊な食事への対応が無い事に現在も困っているということがわかりました。

2020年の東京オリンピックに向けてネットインフラ業界、交通機関・交通サービス業、そして飲食業でのインバウンド対策が続く中、訪日情報のトレンドに詳しいFast Train Ltdは日本に拠点を持つ英字日本情報のリーディングサイトとして、今後も文字情報だけでなく昨年開局して既に8550人以上フォロワーをもつYouTubeのチャンネルなどから映像を通してオリジナルコンテンツを発信していく予定です。

<会社概要>
会社名: Fast Train Ltd.(ファストトレイン リミテッド)
設立 :平成20年6月
代表取締役:カークランド・クリストファー
資本金:100万円
事業内容:インターネット付随サービス業、電子出版、コンテンツ製作、コンテンツコンサルティング、広告販売
URL: https://fasttrainltd.com/

【本件に関するお問い合わせ先】
企業名:Fast Train Ltd (ファストトレイン リミテッド)
担当者名:北川 かおり
TEL:050-5532-3994
Email:kaori.kitagawa@fasttrainltd.com

ジャンル
調査・研究結果
業界
ホテル・レジャー
掲載日
2017年 08月 16日
タグ
観光 インバウンド 外国人観光客 訪日対策 動向調査結果

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